見てわかると言われるおたふく風邪ですが、頬が腫れるおたふく風邪だけではないのです。
もちろん、頬が腫れるのがポピュラーなものであるのは間違いないのですが、頬が腫れないおたふく風邪というのもあります。
見た目でわからないのに、おたふく風邪にかかっているかどうかの検査が、どうして必要なのかということになるのですが、それは、おたふく風邪が感染するからです。おたふく風邪は感染力が非常に強く、多くの児童が集う小学校などではおたふく風邪に誰かがかかると、たちどころに感染が広まってしまうでしょう。
そのときに、おたふく風邪にかかってしまったのでは?ということで検査が必要になるのです。ここでは、おたふく風邪にかかっているのかどうかを調べるための検査を紹介します。
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おたふく風邪の検査方法の種類は?
おたふく風邪の検査としては、抗体検査があります。これは、体の中におたふく風邪の抗体があるかどうかを検査する方法です。
これが、どうして重要かというと、大人の場合、おたふく風邪にかかると重症化するということで、過去に、おたふく風邪の予防接種をしたことがあるのか、あるいはおたふく風邪にかかったことがあるのかを調べるために抗体検査を行うのです。
予防接種をしたことがある、あるいはおたふく風邪にかかったことがあるということは、おたふく風邪の抗体ができているということです。
それを調べるために行うのが抗体検査なのです。
おたふく風邪にかかったことがあるのかどうか、子供の時分でしたら、親に聞けばいいのですが、その記憶が曖昧であるおこと、おたふく風邪にかかっても自覚症状が無い場合があることなどから、それを調べるためにも抗体検査は必要なのです。
抗体検査でおたふく風邪の抗体がないということになれば、それから予防接種を受けることで、おたふく風邪の抗体を作ることができますから、抗体検査を受けること自体に意味があると考えていいでしょう。抗体検査の方法は採血になります。
抗体検査の他に現在、おたふく風邪にかかっているのかどうかを調べる検査があります。
これは、実際に唾液や髄液の中におたふく風邪の元凶となるムンプウィルスを直接確認する方法です。
また、検査となるとつきものなのが尿検査ですが、これについては必要ありません。尿の中からムンプウィルスは検出されないからです。
また、検査として採血をすることが多いのですが、これは血液内のアミラーゼの数値が高ければ、唾液腺炎が考えられ、そのときに耳下腺が腫れていたらおたふく風邪にかかっていると断定されます。
アミラーゼについて
アミラーゼは唾液由来の消化酵素です。血液中に本来それほど多く含まれるものではないのです。アミラーゼを作る唾液がおたふく風邪による炎症などで血液中に漏れてしまうと、アミラーゼの数値が上がってしまうというわけです。
なお、おたふく風邪にかかった場合の特効薬というのはありません。ひたすら安静にするのみなのですが、一週間程度で完治しますし、命に関わることはありません。
おたふく風邪の検査はいつ結果がわかる?日数は?
おたふく風邪の検査結果はいつわかるのかとなると、即日の数時間で判定結果が出ることはないです。
ですから、病院などでおたふく風邪の抗体検査、あるいは、おたふく風邪にかかっているかの検査は検査の方法は、同じ採血によるものですが、結果には数日という日数がかかります。
病院によっては2、3日後であったり、それ以上かかったりとまちまちとなっているようです。
おたふく風邪の検査の料金は?
おたふく風邪の検査については、抗体検査にしてもおたふく風邪にかかっているかの検査にしても保険適用外となります。
いずれの場合も採血によって検査を行います。採血による血液検査には、CF抗体検査とELISA抗体検査があります。
この二つは、血液中の抗体がどのくらいあるのかを調べるものです。これによって、抗体があるのかどうか、さらにはおたふく風邪にかかっているのかどうかがわるのです。
そのため、料金はいずれの場合も同一です。保険適用外ですから、病院によるのですが、5千円から1万円程度と考えておくといいです。
もちろん、事前に料金については病院に確認しておいた方が良いです。
おたふく風邪の検査は何科にいく?
おたふく風邪の合併症として、難聴になる場合があります。耳下腺が腫れるので聞き取りにくいという症状になるため、人によっては耳鼻科に行く人もいるようです。
おたふく風邪でも、目でわかるように頬が腫れる症状が出ない場合は心情的に耳鼻科に行くのもわかります。
もっとも、最初から、おたふく風邪を疑っている場合、学校でおたふく風邪が流行っていて、自分自身も体調不良を感じている場合は、病院の内科で受診するようにします。
ただし、おたふく風邪については有効な治療方法がないので、頬が腫れることにより、さらには発熱などによって食欲がなくなっているときは、そのまま点滴を受けることになります。
こういった場合は点滴を受けることのできる診療機関でしたら、外科でも耳鼻科でもどこでもいいということになりますね。